昭和29年の作刀承認と戦後日本刀復興の出発

敗戦と刀剣の接収

昭和20年（1945年）9月、占領統治を開始したGHQ／SCAPは武装解除の一環として、全国に刀剣を含む武器類の提出を命じた。関東・東海地方だけで20万口を超える刀剣が集められ、その大部分は海洋投棄によって処分されたと伝えられる。接収された刀剣は東京都北区赤羽にあったアメリカ陸軍第8軍の兵器補給廠に集積されたため、のちに保管地の地名をとって「赤羽刀」と総称されるようになった。昭和21年（1946年）にはポツダム勅令として銃砲等所持禁止令（昭和21年勅令第300号）が制定され、銃砲刀剣類の所持そのものが原則として禁じられている。

昭和22年（1947年）、美術的価値があるという理由で約5,600口が日本側へ返還された。うち1,132口は所有者に返され、所有者の分からない4,576口は東京国立博物館で保管されることになる。この赤羽刀の処理は長く未解決のまま残され、平成7年（1995年）の「接収刀剣類の処理に関する法律」成立と翌年2月の施行を経て、平成11年（1999年）に残る3,209口が全国191の公立博物館へ無償譲与された。譲与本数は岐阜県関市の480口が最多で、岡山県が合計228口、佐賀県立博物館が114口と続いている。刀剣が国家的な保護対象へ回収されるまでに、敗戦から半世紀を要した計算になる。

作刀禁止から承認制へ

占領下では刀剣の所持だけでなく作刀そのものが事実上禁じられ、数百年にわたって師から弟子へ受け継がれてきた鍛刀技術は、実践の場を失って断絶の危機に立たされた。この状況を法的に組み替えたのが、昭和25年（1950年）の文化財保護法の制定と、同年の銃砲刀剣類等所持取締令であった。刀剣は一律の武器としてではなく、登録を受けた美術品として所持しうるという整理が生まれる。

作刀の側については、昭和28年（1953年）8月1日に武器等製造法が公布され、美術刀剣類の製作を承認によって認める制度が始まった。作刀は「禁止」から「承認を受けた者だけが行える」段階へ移行したのである。承認の所管は文化財保護委員会であり、承認を受けずに刀を鍛つことは認められなかった。この承認制度は、その後も美術刀剣類製作承認規則として維持され、現行規則は平成4年（1992年）文部省令第3号にあたる。所持の側の法制も、昭和33年（1958年）4月1日施行の銃砲刀剣類等所持取締法として整えられ、昭和40年（1965年）の改正で現在の「銃砲刀剣類所持等取締法」という題名になった。

昭和29年という画期

昭和29年（1954年）は、この承認制度が個々の刀工の手元で現実に作動しはじめた年として意味をもつ。その典型が高橋貞次である。

高橋貞次は明治35年（1902年）愛媛県に生まれ、大正8年（1919年）に東京の中央刀剣会で修業を始め、昭和11年（1936年）に松山へ鍛刀場を構えた。昭和13年（1938年）の第1回刀剣展では内閣総理大臣賞を受けている。昭和15年（1940年）には鎌倉八幡宮の神剣を鍛えたが、昭和20年の敗戦とともに鍛刀禁止令が施行され、作刀の道は閉ざされた。やがて作刀が許可制へ移行するなかで、昭和26年（1951年）の伊勢神宮ご遷宮に際して宝刀を鍛え、昭和27年（1952年）には無形文化財となる。そして昭和29年（1954年）、文化財保護委員会から作刀の認可を得て、刀匠として本格的な作刀を再開した。翌昭和30年（1955年）には、刀匠として初めて重要無形文化財保持者（人間国宝）に認定されている。愛媛県から人間国宝に選ばれた刀匠は現在に至るまで彼一人である。以後も昭和34年（1959年）の美智子妃の守り刀、昭和35年（1960年）および昭和40年（1965年）の皇子女の守り刀など、皇室関係の作刀を数多く手がけた。昭和43年（1968年）8月21日に没している。作例のひとつはビルマ建国の指導者アウンサンの所持するところとなり、のちにその娘アウンサンスーチーへ受け継がれたと伝えられ、戦後の作刀が国内の文化財行政のなかだけで完結していたわけではないことを示している。

禁止から承認へ、承認から重要無形文化財の認定へ——この2年ほどの間に、日本刀の作り手をめぐる国家の姿勢は「武器の製造者」から「保護すべき伝統技術の保持者」へと反転した。復興運動の出発点をどこか一点に求めるとすれば、この昭和29年から30年にかけての局面が最も妥当である。全国規模の作刀の競演が制度として立ち上がるのは、日本美術刀剣保存協会が昭和30年（1955年）に開始した「新作名刀展」からであり、これが現在の「現代刀職展」に連なる系譜である。

日本美術刀剣保存協会と復興の枠組み

戦後の刀剣復興を制度面で担ったのが、昭和23年（1948年）2月24日に設立された日本美術刀剣保存協会（NBTHK）である。設立の背景には、敗戦後のGHQによる刀剣接収と廃棄によって日本刀そのものが失われかねないという危機意識があった。

協会は昭和25年（1950年）に鑑定制度を開始し、上位等級として「特別貴重刀剣」を設けた。昭和30年（1955年）には「新作名刀展」の開催を始め、昭和33年（1958年）にさらに上位の「重要刀剣」、昭和46年（1971年）に最高位の「特別重要刀剣」、昭和48年（1973年）に「甲種特別貴重刀剣」を設定している。昭和57年（1982年）に旧制度を廃止して現行の4等級制へ移行した。昭和43年（1968年）には協会付属施設として刀剣博物館が代々木に開館し、昭和50年代には島根県仁多郡奥出雲町に「日刀保たたら」事業所を開業して玉鋼の生産を再開した。平成24年（2012年）4月1日に公益財団法人へ移行し、平成29年（2017年）に刀剣博物館を墨田区へ移転、翌年には作刀の競技会の名称を「現代刀職展」と改めている。

現代刀職展の作刀の部は「太刀・刀・脇指・薙刀・槍」と「短刀・剣」の2部門で構成され、特賞・優秀賞・努力賞が設けられている（近年の副賞は特賞10万円、優秀賞5万円、努力賞2万円）。協会はその目的を「作刀の伝統技術の保存と向上を図ると共に、多くの皆様に現代技術の優秀さを広め、文化財としての刀剣への関心を高めること」と説明している。設立から70年以上を経てなお、審査・展覧・原料供給・展示という機能を一団体が束ねている点に、この復興の枠組みの特徴がある。

所持を規律する側の法制も並行して整えられていった。昭和33年施行の銃砲刀剣類等所持取締法は、昭和37年（1962年）の第一次改正で刃体の短い折りたたみ式ナイフ類を規制対象に取り込み、昭和40年（1965年）の第二次改正でけん銃の輸入規制を加えるとともに題名を現行の「銃砲刀剣類所持等取締法」へ改めた。以後も昭和46年・昭和52年・平成期・令和期を通じて改正が重ねられているが、登録を受けた美術刀剣は所持を認めるという基本構造は昭和20年代に定まったまま今日まで維持されている。

復興運動が残したもの

戦後の日本刀復興は、単一の大会によってではなく、複数の制度が数年のうちに噛み合うことで成立した。所持を可能にする登録制度、作刀を可能にする承認制度、技術を評価し公開する競技会、原料である玉鋼を確保するたたら操業、そして作品と資料を保存し公開する博物館である。刀を「武器」から「文化財」へと移し替えるには、そのいずれが欠けても足りなかった。

昭和29年の作刀承認と昭和30年の新作名刀展・人間国宝認定は、その連鎖の結節点にあたる。占領下で一度は途絶えかけた鍛刀の実践がふたたび公に認められ、優劣を競い、批評され、次の世代へ手渡される回路がここで回復した。現在の日本刀が、伝統技術の実演として毎年新作を生み出し続けているのは、この時期に組み上げられた枠組みの上に立っている。