黒船来航

概要

嘉永6年6月3日（1853年7月8日）の夕方、アメリカ艦隊が浦賀沖に停泊した。構成は旗艦サスケハナ、ミシシッピの蒸気外輪フリゲート2隻と、サラトガ、プリマスの帆走スループ2隻の計4隻である。いわゆる「黒船来航」であり、江戸幕府はこの出来事をきっかけに、翌年の日米和親条約の締結へと進むことになった。

浦賀沖での交渉

浦賀奉行所の与力、中島三郎助と香山栄左衛門が艦隊に応対した。ペリー側は高官による国書の受理を求め、応じなければ江戸湾を北上すると迫ったと伝えられる。滞在中には、艦隊の短艇が江戸湾に入って測量を行った。

久里浜での国書受理

老中首座の阿部正弘は、嘉永6年6月9日（7月14日）にペリー一行の久里浜上陸を許可した。浦賀奉行の戸田氏栄と井戸弘道が会見し、アメリカ大統領の国書を受け取った。幕府は将軍が病気であることを理由に返答の猶予を求め、ペリーは1年後の再来を告げて、7月17日に退去した。

幕府の対応

阿部は国書の和訳を諸大名に示し、幕臣らにも広く意見を求めた。また、江川英龍らによる江戸湾の巡視を受けて品川沖の台場の築造を決め、嘉永6年9月には大船建造の禁を解いた。幕府は海防の強化と諸方面の意見の集約を同時に進めたことになる。

再来航と日米和親条約

嘉永7年1月16日（1854年2月13日）にペリーは再来航し、応接場所をめぐる折衝の末、横浜で会談が行われた。幕府の方針は、難破船の救助と物資の補給のみを認め、通商は認めないというものだった。通商は徳川斉昭の強い反対もあって見送られた。

条約は嘉永7年3月3日（1854年3月31日）に神奈川（横浜村の応接所）で調印された。日本側全権は林復斎、米側はペリーである。1855年2月21日に下田で批准書が交換され、発効した。主な内容は次のとおりである。

- 第1条：両国の永続的な和親 - 第2条：下田は即時、箱館は1年後に開港し、薪水・食料・石炭などを供給する - 第3条：遭難したアメリカ人は下田または箱館に送られる - 第4・5条：滞在するアメリカ人は、長崎のオランダ人・中国人のような行動の制限を受けない。下田では7里以内の行動が認められた - 第9条：片務的な最恵国待遇 - 第10条：遭難や悪天候を除き、下田・箱館以外の港への来航を禁じる - 第11条：両国政府が必要と認めた場合、18か月経過後にアメリカが下田に領事を置ける

細則を定めた下田条約（全13か条）は、同年5月に下田の了仙寺で調印された。

後世への影響

この来航は、鎖国体制の下で続いてきた幕府の対外政策が転換する契機となった。幕府が諸大名や幕臣に広く意見を求めた点や、台場の建設と大船建造の解禁といった軍備の変化は、その後の幕末の政治の動きの出発点として語られる。